4S(4つのしこう力)の強化

こんにちは、モン吉(@SmileWork_LAB)です。

会社主導で行う「働き方改革」は、労働時間を減らしながらも仕事のアウトプット(成果)は維持、もしくは高めることにフォーカスされています。

大事なのは、働く人の意識がそこに同調できているかどうかです。

働き方改革は、働く人の意識改革とセットで実現します。

意識改革とは、「会社に雇ってもらう」「会社が用意する育成プランに自分のキャリアを任せる」という受け身的な考え方から、「自分のキャリア(技術や能力)は自らの力で高め、会社に提供し、相応の報酬を得る」という、個人起業家のような発想への転換。

これは、以前からよく言われる、どこでも通用するキャリアを戦略的に身につけ、「エンプロイアビリティ(雇用されうる能力)を高める」ということです。

そこで、まず必要なのは「ソフトスキル」の獲得です。

業界や職種を問わず、どこへ行っても必要とされる基礎的なスキル(ポータブルスキル)をしっかり身につけておきたいものです。 

4S=4つのしこう力(視考力・思考力・私考力・私行力)

必要なのは、「4つのしこう力(視考力・思考力・私考力・私行力)」の強化です。

この「4つのしこう力」ということばは正式なビジネス用語ではなく、私の造語ですので悪しからず。

①「視考力」

人間は自分のこれまでの知識と経験で物事を推測したり予知したりする高い能力を持っています。 

しかし、ビジネスの現場においては「これまでの経験から、これはたぶんこうだと思う」という直感的な判断より、実際の現場や事象を見て、思考を巡らすことが優先されます。 

現場で見るということは、視覚情報だけでなく、五感で感じる貴重な情報も得られますので、物事を複合的に捉え、判断することができます。

就職活動で言うと、ネットやVRの情報よりも、実際の会社説明会や会社訪問などの現実世界を通して、そこで見たこと、感じたこと(五感で感じること)の方が判断に必要な価値のある情報が多い、ということです。

とは言え、採用担当の方々もプロですから、会社説明会や訪問といっても上手にプロモーションしてきますが…。

②「思考力」

現場・現実での事象を見て考える「視考力」の経験値が高まれば「こういう場合は、こうなることが多い」という思考の精度が高くなってきます。

ここでのポイントは、思考のスピードをできるだけ早く、そしてその精度を高く維持するために、自分が思ったこと、考えたことと、現実に起きたことに差異はなかったかどうかなど、常に検証しておくことです。

何事も、やりっ放しでは身に付きません。

よく言われるところの「PDCA」を思考にも回すということです。

③「私考力」

②の「思考力」の範囲内での考えは、ときに「誰が考えても、そうだよね」で結論付けされてしまうことがあります。

ソフトスキルの「あなたなりの考え抜く力」を発揮するためには、思考力のワンランク上の「私考力」で勝負すべきです。

「私は、こう考えます。なぜなら・・・」と、ロジカルに理路整然と自分の考えを伝えてこそ、あなたなりの仕事になるのです。

ここでのポイントは、やはり普段から「視考」し「思考」のスピードと精度を高める習慣ができているかどうかです。

ビジネスの現場でよくある「一般論としては、分かりました。で、あなたの考えは?」が、これにあたります。

④「私行力」

ビジネスの場では、①・②ばかりで③・④のない人のことを「評論家タイプの人」と称し、仕事ができない人、残念な人のくくりでまとめています。

また、③を発揮し持論は唱えるけど、いつも周囲からは「そう思うなら、やってみたら」「そこまで言うなら、やってくださいよ!」と実行力のなさを指摘されている「言うだけの人」も同じです。

仕事には成果が求められます。

考えるだけでは、成果は生まれません。

成果につながる行動が必要です。

そして、行動には責任が伴います。

もちろん、行動には失敗がつきものです。

むしろ、最初は上手くいかないことの方が多いはずです。

しかし、この失敗こそが成長のための財産になります。

同じ失敗をしないための「思考力」が「私考力」へとレベルアップ

自分の考えと行動の源泉は「責任感」です。

③と④の習慣は、あなたの「責任感」も鍛え上げていくのです。

失敗をしていない人は、一見すると優秀な人と思われがちです。

しかし、その中には、失敗を恐れ、責任を回避し、行動していない人が一定数存在します。

いつの時代も会社がチャレンジする人材を求めるのもここに原因のひとつがあります。

失敗を恐れ、行動しないことも「決断」であり、失敗の先を考えて行動することも「決断」です。

成長する人は「決断」のなかにも「私考」の習慣が取り入れられています。

また、AIが仕事のあり方に大きな変革を与えていくであろうこれからのビジネス環境を考えても、③と④がいかに重要かは、十分お分かりいただけると思います。

国や会社の進める働き方改革に身を委ねるのではなく、国や会社のそうした仕組みを上手く利用する。

自分に必要な働き方に合わないのであれば、自分の意思で積極的にキャリアチェンジを図る。

そのためには、自分のポータブル・キャリアを自分が主体となって積み上げていく。

この意識の改革が、自分らしく働くことでのやりがいを創出します。

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