就職活動でこれ大事!「会社の見方」の超基本

こんにちは、Gene-K(@SmileWork_LAB)です。

いざ就職活動を始めると、業界の裾野の広さ、企業の多さ、企業の募集広告や伝え方(表面的な)がどこも似たり寄ったりだったりしていて、差別化が難しく、困惑することが多いかと思います。

そうした中で、どのように会社を見極めるか。以下の超・基本的なポイントをまず考慮し活動を進めていくことが重要です。

会社の見方の超基本

企業のビジョンや理念

企業がどのようなビジョンや理念を持っているかを調べ、自分自身の価値観と一致するかを考慮することが重要です。自分自身が共感できる企業であることが、やりがいやモチベーションの維持と向上につながります。

そもそも、経営者がビジョンや理念を分かりやすく丁寧な言葉で語らないところ、経営層と人事採用担当とでビジョンや理念の説明が異なる(曖昧、認識が違う)ところは注意が必要です。また、先輩社員が自社のビジョンや理念を知らない、関心がないところも同様です。

企業が事業活動・組織活動を行う上でビジョンや理念が必要であり、それを共有し共感する従業員が価値を創出し、ユーザーや顧客から評価され、信頼され、社会から必要とされるのです。

企業の業績や将来性

企業の業績や将来性を調べ、安定性や成長性を判断することが重要です。将来的に自分自身が成長することができる企業であることが、長期的なキャリア形成につながります。

社風や働き方

企業の社風や働き方を調べ、自分自身が適応できるかを考慮することが重要です。自分自身が働きやすく、ストレスを感じずに成果を上げることができる環境であることが、キャリア形成にとって大切です。

例えば、こんな方法で。

社員の声や口コミサイトの確認:社員の声や口コミサイトを確認することで、現在働いている社員の実際の声や評価を知ることができます。また、自分自身が気になる点についても確認することができます。

先輩や知人に聞く:先輩や知人に、企業の実際の社風や働き方について聞くことができます。また、同じ業界にいる人に聞くことで、業界全体の傾向や企業の特徴を知ることもできます。

インターンシップや会社説明会に参加する:インターンシップや説明会に参加することで、企業の社風や雰囲気を実際に感じることができます。また、社員と直接話す機会もあり、より詳細な情報を知ることができます。

業界関連の書籍やニュースの確認:業界関連の書籍やニュースを確認することで、企業の業績や方向性、風土などを知ることができます。また、業界全体の傾向や企業の位置付けも知ることができます。

以上の方法を利用して、働きがいや働きやすい社風、働き方について、より具体的に調べることができます。

ポイント

複数の情報源から収集した情報を総合的に判断し、できれば、オンラインではなく、直接会ってみて、自分自身が働く上で違和感を感じることがない企業を選ぶことが大切です。

「なんとなく合わない」という感覚(人としての本能、野生の感)は、時にとても重要です。これは、オンライン就活のデメリットでもあります。

福利厚生や待遇

企業の福利厚生や待遇を調べ、自分自身のライフスタイルや将来的な生活設計に合うかを考慮することが重要です。将来的に自分自身が長く働き続けるために、安心できる待遇や福利厚生が整っていることが望まれます。

また、制度に関しては、法律上の義務(努力義務)の範囲か、従業員の働き方に寄り添った制度にレベルアップしているのかが人を大切にする企業かどうかの評価ポイントになります。

先輩社員や社外情報からの評判

企業の先輩社員や社外情報からの評判を調べ、実際に働いている人の声を聞くことが重要です。社員の満足度や評価が高い企業であることが、自分自身が長期的に働き続けるために大切です。

VUCA時代だからこそ大事なこと

現在のようなVUCA時代においては、環境の変化が激しいため、就職活動においても将来の変化や不確実性を考慮して取り組むことが重要です。

よく聞く「VUCA時代」のVUCAってナニ?

自己分析の徹底

自己の強みや価値観、目標などをしっかりと把握し、その上で求人情報を選別することが重要です。将来的に求められるスキルや経験を見据えて、自分自身が持つべき能力を明確にしましょう。

マルチなキャリアプランの構築

今後のキャリアパスは一本道ではなく、複数の選択肢(マルチ)があるということを意識しましょう。現代の就職市場では、会社員だけでなく、起業やフリーランス、副業など様々な働き方があり、政府も積極的に推奨しています。それしかできない、というキャリアではなく、何にでもチャレンジできるキャリア形成(社会で生き抜くの武器)を意識した観点での会社選びも必要です。

デジタルスキルの習得

企業や自治体の分け隔てなく、社会環境の激しい変化に対応し、モノ・コト・サービスや仕組みについてDX(デジタルトランスフォーメーション)を活用し、変革しようとしています。

企業においては、業務そのものや働き方、企業文化や風土をDXで変革し、他社との差別化を図り、優位性を確立することが喫緊の課題となっています。

このように、テクノロジーが急速に進化している現代の就職活動においては、デジタルスキルを持つこと(スキルを身につけていくこと)が当然に求められます。

経済産業省のポータルサイト「マナビDX Quest」について 〜DXを推進するデジタル人材の必要性〜

ネットワークの構築

就職活動においては、人とのつながりが非常に重要です。就職イベントやキャリアフェア、会社説明会、学内就職ガイダンスなどに貪欲に参加し、企業や業界の現状について学び、同じ志を持つ人たちと交流することが重要です。就職活動は、ある意味「情報戦」でもありますよ。

英語力の向上

グローバル化が進む現代では、英語力が必要不可欠となる業界や職種が明確化しています。そうした仕事へ進むのであれば、英語の勉強や留学、インターンシップなどを通じて、国際的な視野を広げることが賢明です。

以上のようなポイントを参考に、将来的なキャリアプランや自己分析をしっかりと行い、多面的な視点を持って就職活動を進めることが大切です。

就職すべきではない企業の特徴

自分らしく生き生きと働く上で必要なことは、ブラック企業の甘い誘いには引っかからないこと。人権を尊重しないブラック企業(就職すべきではない企業)をきちんと見極め、活動対象から除外していくことが重要です。例えば、以下のようなポイントに注目すると良いでしょう。

違法行為を行っている企業:違法な行為をしている企業には注意が必要です。例えば、労働法違反や環境汚染、偽装表示などが挙げられます。そういった企業は、法律問題が発生する可能性が高いため、長期的な就業を考える上でリスクが高いと言えます。また、長時間労働による過労死や自殺(労災認定)など生命に関わる問題を生じた企業にも注意の目を持つ必要があります。(企業体質の問題で再発しているところは特に注意が必要です)

従業員の不満が多い企業:企業の社風や働き方に合わない場合、従業員は不満を抱えることが多くなります。従業員の不満が多い企業は、離職率が高くなることがあり、定着率が低いことが懸念されます。また、社風に合わないとストレスがたまり、健康面にも影響を与える可能性があるため、自分自身にとって合わない企業は避けたほうが良いでしょう。

業績が悪い企業:業績が悪い企業は、倒産の可能性があるため、将来的な安定性が不透明です。また、業績不振のため、人員削減や賃金カットなどが行われることもあります。将来的なキャリアプランや収入アップを考える上で、業績が悪い企業は避けるべきです。

人権を尊重しない企業:人権を尊重しない企業は、パワーハラスメントやセクシャルハラスメント、マタニティハラスメントなど様々なハラスメントが発生しやすいです。また、女性やLGBTなど多様な人材が活躍しにくい環境である場合もあります。社会的な責任を果たしていない企業は避け、以下のようなポイントに注目して自分自身の価値観に合った企業を選ぶと良いでしょう。

過去の問題点:企業の過去の問題点を調べることで、人権問題に対する姿勢を知ることができます。例えば、過去にパワーハラスメントやセクシャルハラスメントの問題があった場合、それに対する企業の対応や取り組みを調べることが重要です。特に悪質な企業については、厚生労働省・労働局その他行政の公式サイトなどで企業名が公表されています。

◆ 多様性への取り組み:企業の採用ページや広報活動などで、多様性への取り組みがあるかどうかを確認することができます。女性やLGBT、障がい者、高齢者など多様な人材が活躍しやすい環境づくりを行っている企業は、人権を尊重している可能性が高いです。女性活躍などについては厚生労働省の専用サイトで各企業の取り組みが公表されていますのでチェックが必要です。

労働環境:労働環境が悪い企業は、パワーハラスメントやセクシャルハラスメントなどが発生しやすくなる傾向があります。具体的には、慢性的に残業が多い、休日出勤が頻繁にある、ストレスがたまりやすい職場などです。社員がストレスを抱えるような環境では、ハラスメントが発生しやすくなるため、労働環境にも注目する必要があります。

◆ 労働条件:企業が守っている労働条件が、法律で定められている最低限度を下回っている場合、労働者の人権を尊重していない可能性があります。例えば、最低賃金以下の賃金での雇用や、違法な労働時間を要求する場合などです。

ブラック対策に必要な「生きるための教養」

社会的貢献:企業が社会的貢献を行っているかどうかも、人権を尊重しているかどうかの一つの指標となります。例えば、環境問題や社会問題に取り組んでいる企業は、社会的な責任を果たしていることが多く、人権を尊重している可能性が高いです。近ごろは「SDGs」への取り組み状況で社会貢献に対する本気度が分かります。

以上のような点に注意しつつ、自分自身が求める業界、企業や職種、自分自身の将来のキャリアやライフスタイルに合った企業を選ぶことが大切です。「就社(ブランド)」ではなく「就職(キャリア)」という視点で。

ディーセント・ワーク(働きがいのある人間らしい仕事)

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