学歴と仕事能力の関係、学歴とIT(DX)の仕事

こんにちは、Gene-K(@SmileWork_LAB)です。

多様性を重視しながら、こと新卒採用において今もなお多くの企業は学歴を重視する傾向があります。

社会状況が変わっても、なぜ企業は学歴を重視するのでしょうか?

学歴を重視する理由

企業が新卒採用において学歴を重視する理由は、以下のようなものが挙げられます。

学歴は、一定のレベルの知識・能力を持っていることを示す
学歴は、一定の学問的知識や専門的能力を習得したことを示すものです。そのため、学歴のある人材は、一定のレベルの知識や能力を持っているとみなされ、仕事に必要な基礎的なスキルや知識を持っていることが期待されます。

大学全入学時代と言われる昨今は、多様な推薦システムなど大学入試のあり方が変化し、一概にその大学入学レベルの学力・知識が備わっているのか、多くの人事担当者は疑問視しています。従って、最終学歴の大学ではなく、出身高校(中学)と最終学歴のバランスに注目する傾向が強まっています。Web登録時に出身高校を必須入力にしている企業がそれです。

◉企業にとっては、学生時代が唯一の情報源
企業にとって、新卒者の学生時代が唯一の情報源となります。学歴は、企業が応募者を評価する上で、最も簡単に入手できる情報の一つであるため、学歴(ブランドや偏差値データ)を基準に選考を行うことが多いです。

学歴は、一定の社会的背景を示す
学歴は、社会的背景や家庭環境を反映する場合があります。たとえば、名門大学や有名私立高校などに通っている人は、それだけで一定の社会的ステータスを持っていると考えられることがあります。企業にとっては、社会的背景が良い人材を採用することで、企業のイメージ向上につながると考えることもあります。

ただし、この一定の社会的ステータスを応募者の「生活環境、家庭環境の良し悪し」で評価(選考)することは、差別のない人権を尊重した公正な採用を目的とした「公正採用選考人権啓発推進員制度」という制度に反します。生活環境、家庭環境は、本人に責任のない事項の把握にほかなりませんので。

教養として身につけておきたい「採用選考と人権」の基本

以上が学歴を重視する企業の視点の一例です。言うまでもなく、学歴が必ずしも能力や人格を示すわけではありません。学歴だけで選考を行うことには限界があります。そのため、企業は学歴以外の要素も総合的に評価し、人材の採用を決定する必要があります。

学歴と仕事能力の関係

現代における学歴と仕事能力の関係については、様々な見解がありますが、一般的には以下のようなことが言えるかもしれません。

高学歴化社会では、教育と職業の関連が強まり、学校教育を通して職業的スキルが獲得されるため、職業達成に対する出身階層の影響が弱まり、学歴の効果が強まっていくという仮説もあります。

しかし、多くの産業や企業においては、学(歴)自体は仕事に関係なくて、その学歴を得る過程で培った「教養」「学ぶ力」「人間力」が仕事につながるという考え方に注目している傾向があります。これは、学歴がある人が必ずしも仕事能力が高いとは限らず、逆に学歴がない人でも優れた仕事能力を持っている場合があるというこれまでの経験からくるものです。

一方で、学歴が高い人が、ある程度の基礎的な知識やスキルを持っていることは事実です。また、大学や専門学校などで学んだこと(専門分野)が、職場での業務に直接役立つこともあるでしょう。

しかし、学歴が仕事能力に直結するわけではなく、仕事能力は学歴だけでなく、実務経験や人格的要素、職業適性なども関係してくると考えるのが一般的です。

また、仕事に必要な能力は職種や業界によって異なりますし、個人の経験や努力も重要です。従って、学歴だけでは仕事の向き不向きを判断できないという意見も多数あります。

学歴とIT(DX)の仕事

例えば、文系・理系のどちらの学生にも人気があるIT業界。私も長く業界の人事・採用に関わってきましたが、学歴よりもスキルや経験が重視される傾向があります。一般的に、IT業界で働く上で必要なスキルには、以下のようなものが挙げられます。

(1)論理的思考力
(2)コミュニケーション能力
(3)プログラミング言語やフレームワークなどの技術知識
(4)新しい技術を学ぶ意欲

これらのスキルは、学校だけでなく、自分で勉強したり、実践したりすることで身につけることができます。また、IT業界は常に変化しているので、(4)のように自分から積極的に学んでいく姿勢が大切です。

従って、文系やIT未経験者でも、IT業界で働くチャンスはあります。また、IT業界には、開発系のエンジニアだけでなく、営業やマーケティング、コンサルティング、企画などの職種もあります。コミュニケーション能力や分析力、リーダーシップなどは、IT業界でも十分活かせるスキルです。

もちろん、IT業界で働くには、ある程度のITスキルや知識が必要です。しかし、それは学校で学んだことだけではなく、自分で勉強したり、研修を受けたりすることで身につけることができます。日本のIT企業の多くは、文系やIT未経験の方でも(3)のプログラミング言語やフレームワークなどの基礎的な技術を学ぶ教育制度を整えているところが多数あります。

ITエンジニアという技術的なイメージが強い仕事ですが、日本のIT企業では、採用選考で(1)・(2)・(4)といった、ヒューマン・スキルを重視する傾向が強いのです。

企業が求める「ヒューマンスキル」。就職試験でのアピールのしかたは?

DXとは、デジタルトランスフォーメーションの略で、企業や社会がデジタル技術を活用して変革を進めることを指します。DXに関わる仕事は、エンジニアやコンサルタントなど様々な職種があります。

未経験でもDXに関わる仕事に就くことは可能ですが、それには以下のようなスキルや知識が必要となります。

(1)デジタル技術に対する理解と興味
(2)プログラミング言語やフレームワークなどの基礎的な技術
(3)プロジェクト管理やチームワークなどのビジネススキル
(4)コミュニケーション能力や問題解決能力

新卒の場合、これらのスキルや知識は、学校や研修で学んだり、専門の教育機関で勉強したりすることで身につけることができます。

なお、転職に際し、DXに関わる仕事を探す際には、やみくもにIT業界へ応募するより、DXに強い転職エージェントやハイクラス転職に特化した転職エージェントなどを利用すると良いでしょう。今や、DXの仕事に携わる人材(DX人材)は、IT業界だけでなく多様な業界で必要とされていますので。

なぜ「ⅮX人材(デジタル人材)」なのか? 政府の政策から読み取る、これからの時代に必要なスキルとキャリア、マインドについて

また、最近はDXに関する基礎的な知識やスキルを学ぶことができるプラットフォームや講座がいくつかあります。そこで学んだことを活かして、DXによって社会課題を解決するような仕事に就くことも可能です。

経済産業省のポータルサイト「マナビDX Quest」について 〜DXを推進するデジタル人材の必要性〜

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